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地震の多い日本では、住宅の耐震性について厳しい決まりが設けられています。
1950年から1981年まで適用されていた旧耐震基準は、10年に一度発生すると考えられる震度5強程度の揺れに対して、家屋が倒壊・崩壊しないという基準でした。
しかし、1978年に起こった宮城県沖地震で、建物の倒壊やブロック塀の損壊による大きな被害が見られたことにより、1981年から耐震基準が新しくなりました。
新耐震基準は震度6強~7程度の揺れでも家屋が倒壊・崩壊しないと厳格化されたのです。
1995年に起こった阪神・淡路大震災では、新耐震基準で建てられた建物の7割超は軽微・無被害で済んでおり、旧耐震基準の建物と比較して重大な被害は免れました。
ただし、耐震基準は一回の地震に耐えるという事で、過去に災害に見舞われ、建物にヒビや歪みが生じ強度が下がっていれば、新耐震でも倒壊の危険があります。
また、耐震基準は原則、全国一律のもので、場所による地盤の揺れやすさの違いが考慮されてはいません。
「軟弱な地盤」と「硬い地盤」では揺れ方が倍以上も違うのです。
住宅地周辺に畑がある場合は地盤は固く、田が広がる場合は地盤が緩いといえます。
また地名に、『谷』『沼』が含まれているところは液状化現象が起こりやすい地形です。
家の周りの道路にヒビが入っていないか、電柱が傾いていないかなど、チェックしてみましょう。